この件について、アメリカ出身のお笑いタレント・厚切りジェイソンが答えを出したと話題になっている。
この記事では、国際ジャーナリストのモーリー・ロバートソン氏が、日本の芸人たちの手腕を褒めつつも、思わずロシア・ウクライナ問題を忘れてしまうほど政治に全く触れないことを《日本独特のエンターテインメントが、まるで鎮痛剤や麻薬のように現実を忘れさせたのです》と表現。
また、《芸人さんたちも「難しい話とお笑いは別物」「野暮なことは言わない」という価値観や美意識が強いように思います》《例えばアメリカのスタンダップコメディアンは、いかなるタブーも〝ネタ〟として扱い、笑いに昇華し、受け手に何かを考えさせるような問いかけをする》として、日本でも政治関係のこともコメディーのネタにするべきではないかと投げかけている。
さらに「日本はスポンサー制度ですから、激しいことを言ってる人は『使い辛い』と思われ、稼げなくなってしまう。多分だからやる人がいないと思います。本当に言いたいことがあれば、テレビじゃなくて自分のチャンネルとかでやるしかないと思いますけど、その後は一生普通の芸能活動はできなくなるので、やらないことを選ぶ人が多いのではないでしょうか?」と言い切った。
実際、厚切りジェイソンによると、アメリカは日本と違ってスポンサー制度はあまりなく、タレントがCMに出ることもほとんどないという違いがあるそうだ。
このスポンサー制度を無視して、アメリカと同じように~と言っても、無理な話というものだ、とまいじつが報じた。
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