これまで視聴率といえば世帯視聴率のことを指していた。
この“個人視聴率”は今夏には全国へと拡大され、各テレビ局もビジネス戦略を変更し始めているが。
平均世帯視聴率とは、これまで長年“平均視聴率”として、テレビ業界が番組の広告価値を定めるために利用してきたもの。
これは2020年4月からビデオリサーチ社が始めた調査方法で、世帯内の4歳以上の家族全員の中で、誰がどのくらいテレビを視聴したかを示す割合。
これまでの世帯視聴率では、人口が多く、テレビを見る割合も高いとされる高齢者層にターゲットを絞れば、高い視聴率を取ることができた。
そのためテレビ局も、ビデオリサーチの新たな調査に乗っかり、個人視聴率を重んじるようになった。
キー局のプロデューサーも、ネット記事が世帯視聴率でドラマを語っているのを見て、違和感しかないという。
「世帯での評価なんて、少なくとも業界ではすでに、どこもやってないです。むしろ、例えばテレビ朝日の『科捜研の女』などのように世帯視聴率が高くても、若いターゲットが取れてない番組は問題視されてますからね。逆にTBSの『水曜日のダウンタウン』のような、世帯視聴率では同時間帯で負けることがあっても、若年層の視聴率が高い番組は評価されています。尖った内容で賛否両論ありますが、少々問題が起きても会社としても守れる番組ですね」。
世帯視聴率は、テレビをよく見る世代の人数を奪い合う、という側面もあった。
これまで高視聴率を取るために高齢者に向けた番組が生まれていったのと同じように、若者にも見られる番組へと内容も変化していかなければならないのだ、と日刊サイゾーが報じた。
水曜日のダウンタウンさん (@wed_downtown) / Twitter
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